「マンション売却前にリフォームは必要ないって本当？」「劣化箇所が目立つけどなるべく高く売却したい」「リフォームした方がいい場合はどんなとき？」

築年数がそれなりに経過しているマンションを売却する場合、リフォームしてから売却しようと考える人もいるでしょう。

しかし、実はマンション売却前のリフォームは不要な場合が多いです。

本記事では、マンション売却前にリフォームが不要な理由や必要なパターンなどについて解説していきます。

リフォームが不要な理由を理解することで、マンション売却で損をしないようにしましょう。マンション売却前にリフォームを検討している人はぜひ参考にしてみてください。

マンション売却前のリフォームは不要な場合が多い

築年数や設備が古いマンションを売却するときは、リフォームして売却した方が高く売れるのではないかと考える人も多いでしょう。しかし、実際はマンション売却前のリフォームは不要なことの方が多いのです。

ここではマンション売却前にリフォームが不要な理由を解説していきます。

利益が出るとは限らない

リフォームして売却しても必ず利益がでるとは限りません。一般的にリフォームすればマンションの査定評価は上がりますが、フルリフォームするとなると数百万円もの費用が必要になります。

多額の費用を費やしてまでリフォームしてもその費用を上回る利益が必ず出せるという保証はないのです。

また、リフォームすることで近隣物件の相場よりも売出し価格が高くなってしまい、なかなか売却できないというケースもあります。

したがって、マンション売却前にリフォームを検討している人は、不動産会社と相談しながら決めると良いでしょう。

リノベーション前提の買主もいる

マンションを探している買主の中には、リノベーション前提（大規模な工事で内装を作り変えること）でマンションを探している人もいるため、必ずしもリフォームがプラスになるとは限りません。

そのため、マンション売却前にリフォームすることで逆に売れなくなってしまう可能性もあります。

リフォームしなくても売却可能

そもそもリフォームしなくてもマンションは売却できます。そのため、わざわざ多額の費用を費やしてまで無理にリフォームする必要はありません。

当然、中にはリフォームした方が良いマンションもありますが、そもそもリフォーム物件を購入する人の割合は少なくなっています。

一般社団法人の不動産流通経営協会の調査結果によると、中古マンションを購入した人の中でリフォーム済みの物件を購入した人の割合は6.5%しかいません。

また、購入後に自らリフォームしたという人は、45.4%と半数近くの人が購入後に自らリフォームしています。

不動産流通業に関する消費者動向調査

このデータを見てわかるようにマンションはリフォームしなくても売却可能です。

集客効果がイマイチわからない

マンション売却前にリフォームすることで査定評価が上がることは事実ですが、それによって集客効果があるかどうかはわかりません。

先ほども申し上げた通り、そもそもリフォームしなくてもマンションは売却できます。また、マンションを探す人はリフォームの有無よりも築年数などで検索する人が多いため、リフォーム済みという名目が集客効果に繋がるのかが不透明なのです。

すぐに売却できなければ設備が劣化する

マンションをリフォームして売却活動を始めても、すぐに売れなければ設備劣化のリスクがあります。

せっかく新調した設備が劣化してしまう恐れがあるため、定期的なメンテナンスを行う必要があり、手間がかかります。

給湯器や換気扇は経年劣化の影響を受けやすく、キッチンやトイレ・浴室なども水回りは長期間放置することで臭いの原因にもなるため、定期的なメンテナンスが必要です。

ハウスクリーニングや細かい修繕はやっておこう

マンション売却前のリフォームは不要な場合が多いですが、ハウスクリーニングは必ずやっておきましょう。

掃除のプロに清掃してもらうことで内覧時の印象が良くなり、購入につながる確率が上がります。

ハウスクリーニングであればリフォームほど費用はかかりませんし、特定の場所に絞って依頼することで費用を抑えられます。

内覧時の印象はマンション売却において重要なポイントです。浴室やキッチンなど場所を絞って依頼すると数千円〜2万円程度で抑えられるため、必ずやっておきましょう。

リフォームしなくても印象をよくする方法はある

マンション売却前にわざわざリフォームしなくても部屋の印象を良くする方法はあります。ちょっとした工夫で印象アップを狙い売却につなげましょう。

たとえば下記のようなことをやっておくと良いでしょう。

• 自分で直せるような細かい傷や破損は直しておく
• 荷物を少なくして床面積を増やすことで広さをアピールする
• 家具のレイアウトを変更し広く見せる
• 清掃しておく（特に水回りや玄関周り）

上記のようなちょっとした工夫をすることで、印象アップを狙い売却に繋がるようにしましょう。

マンション売却前のリフォームが必要な場合

基本的にマンション売却前のリフォームが不要であることは理解していただけたと思います。しかし、中にはリフォームした方がよい場合もあります。

ここではマンション売却前にリフォームが必要な場合について解説していきます。

内装がボロボロになっている

部屋の第一印象はマンション売却において重要なポイントであるため、内装や設備があまりにもボロボロに劣化している場合は、リフォームをした方が良いでしょう。

たとえば、壁紙や床材がボロボロになっていたり、目立つほどひどい汚れは印象が良くないためリフォームが効果的な場合があります。

壁紙や床材の張り替えなどの部分的なリフォームであれば、費用も抑えられるため（数十万円程度）不動産会社に相談してみると良いでしょう。

修繕箇所の少ない築浅マンション

修繕箇所の少ない築10年未満のマンションであれば購入後のリフォームを想定していない人が多いです。そのため、すぐに住み始められるように万全な状態にしておくことで早期売却が狙えます。

しかし、修繕箇所が多すぎると費用が高くなり、逆に損をしてしまう可能性があるため不動産会社に相談してみましょう。

リフォームするか否かは不動産会社と相談して決める

マンション売却前にリフォームが必要な場合を紹介しましたが、独断でリフォームすることはおすすめしません。

リフォームが必要な状況であっても必ず不動産会社に相談してから決めましょう。

マンション売却において信頼できる不動産会社と契約することも大切です。複数の不動産会社へ査定を依頼し、実績のある不動産会社を選ぶ必要があります。

そもそもリフォームすることで利益が大きくなることは珍しいため、必ず不動産会社のプロに相談しましょう。

リフォーム箇所ごとの費用相場

では実際にリフォームが必要になった場合、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。

リフォーム箇所ごとに費用相場をまとめてみました。ぜひ参考にしてみてください。

リフォーム箇所	費用の相場
壁紙の張り替え	6〜30万円
畳の交換	6〜12万円
キッチン	80〜400万円
洗面所・トイレ	20〜100万円
浴室	50〜100万円

国土交通省の調査によると、マンションや戸建てを売却した人の売却前の平均リフォーム費用は290万円となっています。

リフォームを実施することにより価値の向上等が図られた例

マンション売却前にリフォームをするときの注意点

ここではマンション売却前にリフォームするときの注意点を解説していきます。

費用はできるだけ抑える

マンション売却においてリフォームによる利益増加は珍しいため、万が一リフォームを行うとしても費用はできるだけ抑えましょう。

また、リフォームによってマンションの売出し価格が上がり、なかなか売却できずに売れ残ってしまう可能性も出てきます。

そのため、リフォーム費用は50万円程度までに抑えた方が賢明です。リフォーム箇所に関しては不動産会社とよく相談してから決めましょう。

コスパの良いリフォーム業者に依頼する

リフォームが必要な場合でも、なるべく費用はかけずに行うことが大切です。そのため、リフォームするときは、なるべくコスパの良い業者を選びましょう。

工務店に依頼することで複数箇所をまとめてリフォームしてもらえますが、箇所ごとに専門の業者に依頼した方が費用を抑えられます。

たとえば、壁紙だけならクロス職人へ、床材だけなら大工へといったように専門の業者に個別で依頼した方が安く済みます。

不動産会社がコスパの良いリフォーム業者を知っていることも多いため、紹介してもらうと良いでしょう。

リフォームの内容が分かる写真や書類を残しておく

リフォームすることで部屋は綺麗になり印象は良くなりますが、中には「何か隠したいことがあったからリフォームしたのでは？」と疑う人もいます。

不信感を抱かせてしまったことで購入が見送られると、せっかく費用をかけて行ったリフォームが無駄になってしまいます。

そのためリフォームするときは、リフォーム前とリフォーム後が分かる写真や書類を用意しておきましょう。

なぜリフォームしたのかが明確に分かるようにしておくことで、買主の不信感を払拭できます。

万人受けしやすいリフォームにする

マンション売却前にリフォームするときは、なるべく万人受けしやすい内容にしましょう。つまり、奇抜なデザインや使いにくいものではなく、シンプルで使いやすいものを撰んでおきましょう。

なぜなら、個人的な趣味思想に沿って行われたリフォームは、万人受けせず、買主が見つからない原因に繋がるからです。

そのため、万が一リフォームが必要になった場合は、シンプルで万人受けしやすい内容にしておきましょう。

リフォーム費用は確定申告で控除できる

マンションを売却して得た代金は、課税対象となっている譲渡所得という所得に分類されるため、確定申告をして税金を納める必要があります。

このとき、リフォームにかかった費用は控除対象となっているため、申告することで税金を安くできます。

譲渡所得の計算方法は下記の通りです。

マンション売却代金−取得費−譲渡費用＝譲渡所得

リフォーム費用は譲渡費用に含まれるため、控除することで譲渡所得を下げて税金を安くできます。

取得費とは、資産の取得にかかった費用のことであり、土地や建物を購入した時の代金や購入手数料などがこれにあたります。

リフォーム費用は控除対象であるため、領収書は捨てずに保管しておきましょう。

マンション売却時のリフォームは必須ではない

マンションを売却するときにリフォームは必須ではありません。たしかにリフォームすることで、査定評価が上がることは間違いありませんが、必ずしもプラスになるとは限らないからです。

マンション売却間にリフォームが必要ない理由は下記の通りです。

• 必ず利益が上乗せできるわけではない
• リノベーション前提でマンションを探している買主も多い
• リフォームしなくても売却できる
• 集客効果が不透明である
• 早期売却できなければ設備が劣化する可能性がある
• リフォームしなくても印象を良くする方法はある

また、わざわざリフォーム済みの中古マンションを購入する人は珍しいため、多くの場合で不要と言えます。

そして、リフォームするかどうかは独断で決めるのではなく、必ず不動産会社と相談しましょう。

信頼できる担当者であれば、適切なアドバイスをくれるでしょう。マンション売却において信頼できる不動産会社を見つけられるかどうかも重要になってきます。

そのため、まずはリフォームよりも信頼できる不動産会社を見つけることに注力しましょう。不動産会社を選ぶときは、一度に複数社へ査定依頼ができる“マンション一括査定サイト”がおすすめです。